ミラドライは医療控除の対象？
2024/02/16
切らずにワキガや多汗症の治療ができるとして注目されているミラドライ。厚生労働省から承認を得ている医療機器としても有名です。現在は、様々な美容クリニックで受けることができますが、治療費には差があるため気になる方も多いのではないでしょうか？
ミラドライは保険適用外の自由診療。そのためそれぞれ自由に価格設定を行うことができます。特に美容クリニック数が多く価格競争が激しい都市圏では、相場より低価格で打ち出している場合もあることも事実です。ミラドライは、照射の仕方や出力によって効果が変わってきます。そのため価格だけで治療先を決めるのは避けた方が良いでしょう。
そんなミラドライの相場の費用や、選ぶ際に知っておきたい注意点などをご紹介します。
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【目次】
医療費控除とは？
医療費控除とはご本人やご本人の配偶者や家族のために支払った医療費が、一定額を超える場合に利用できる所得控除の一つです。
例えば、あまりに高額な治療費が生じた場合、支払いできなくなり病気を放置してしまうといった事態を防ぐために国が費用の一部を負担する制度を作っているのです。これを利用することができれば、確定申告をして所得税の還付を受けられる可能性があります。
しかしながら全てに適応されるのではなく、病気の治療に限定されます。美容目的の医療のほか、健康診断や予防接種などは受けることはできません。
ミラドライは医療費控除の対象？
ワキガ（腋臭症）や多汗症は疾患とみなされていますので、その治療でミラドライを使った際は医師の指示による施術ということになり、治療費は医療費控除の対象となります。ミラドライは、原発性腋窩多汗症や腋臭症（ワキガ）という病気の治療法としては効果の見込める施術ですから、保険は適用されなくても医療費控除の対象になると考えられます。
それに対して、ワキガでもなく汗もそれほど出ないけれど、ミラドライをされた患者様は美容目的ということになってしまう可能性もあります。もしご自身がどちらになるかご不明な場合は医師にお問合せ下さい。また、病気の治療であればどんなものも医療費控除の対象になるわけではありません。
判断基準としては、一般的に医師が治療に必要と認め、治療費も水準を著しく超えない範囲であるなどいくつか要件があります。ミラドライの医療機器は厚生労働省の認可を得ているものですが、まだ認可が得られていない機器を使う場合には、医療費控除の対象になるかどうか治療を受ける病院やまたは税務署などに確認してみましょう。
医療費控除でどれくらい戻る？
実際どのくらいの額が還付されるかは、それぞれの所得税率によって変わってきます。
医療費控除の出し方は、1年間の医療費の合計を出したら、そこから生命保険や損害保険で支払われた保険金を受けた補てん分を差し引きます。これが実際にかかった医療費です。そしてその金額からさらに10万円または総所得金額の5％のどちらか少ない額を引きます。
課税所得が200万円未満の場合は総所得額の5％、200万円以上の場合は10万円が引かれるということになります。これが医療費控除額になり、そこに所得税率をかけた金額が戻ってくるということになります。
例えばミラドライで治療した費用が35万円で、所得税率20％の方だと、35万円－10万円×20％＝5万円になり、その金額が戻ってくる計算になります。さらに他の医療も受けていた場合は、合算して申請することができます。
医療費控除に必要なもの
医療費控除を受けるためには、支払ったことを証明する領収書が必要です。
確定申告をして頂くことになりますので、ミラドライ費用の領収書は必ずもらって保管しておきましょう。通常、領収書は再発行されませんので、紛失しないよう管理しましょう。
ミラドライ費用の医療費控除の申請方法
確定申告で、一般の医療費にミラドライ費用を加えて計算して医療費控除の申請を行います。その際には、ミラドライでかかった費用の領収書を含めた明細書を確定申告書に添付し提示します。
申請方法は、次の手順で行います。
１ミラドライ費用の領収書を貰って保管
申告には領収書が必要ですので、治療を受けて支払った際に貰って忘れずに保管しておきましょう。
２「医療費控除の明細書」を作成
ミラドライ費用の領収書やほかの領収書をもとに明細書を作成して確定申告書に添付し提示します。
３確定申告をする
ほかに病院などに通っていればその医療費にミラドライ費用を加えて計算し、確定申告する際に控除の申請を行います。
医療費控除を受けるには？
毎年2月16日～3月15日までに申告をして頂くことになります。
勤務している会社などで12月に行われる年末調整では医療費控除を受けることはできませんので、給料をもらっている会社員の方はご注意して下さい。ご自身でかかった医療費の領収書を用意して医療費控除の明細書を作成し、それを確定申告書に添付して税務署に提出します。
ちょっと面倒に思われるかもしれませんが、最近はパソコンでe-TAXなどで作成できるようになっていますので、確定申告について一度調べてみることをおすすめします。
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記事監修
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大西 勝 院長
医療法人 大美会 大西皮フ科形成外科医院
国立香川医科大学医学部卒業後、京都大学付属病院形成外科、大阪赤十字病院形成外科、社会保険広島市民病院、角谷整形外科病院、冨士森形成外科医院を経て、平成９年より大西皮フ科形成外科医院を開業。
